オープン当時の特養では「看取り」という考えはなく、入居者の状態が悪くなれば、病院に入院なり、ほとんどの方が退院できずに亡くなっていました。この現状に当時の施設長が「苑で最期まで看てあげたい」と、平成11年から看取り介護を始めました。
看取り介護を始めた頃は、医療用語の「ターミナルケア」と呼んでいましたが、実践を積み重ねる中で、特養で暮らしながら、寿命を迎える、高齢者の自然な看取りケアであることを理解し「看取りケア」と呼ぶようになりました。平成16年からは介護報酬で「看取り介護加算」が算定されるようになり、それ以降は「看取り介護」と呼んでいます。
看取り介護を実践するために、職員体制の確立、各専門職の役割の明確化、家族支援の方法、看取り介護指針や看取り介護マニュアルなどを整備してきました。
ここで、吹上苑の看取り介護について簡単に紹介します。ほとんどの入居者は亡くなる半年前頃から、急な体重の減少があり、職員は看取りに近づいていることに気付きます。その後は食事量の減少や、今までのような活気も見られなくなり、身体の衰弱も進行していきます。看取りまでの期間は、ひとり一人さまざまですが、短い方では、3カ月位、長い方では、2年位です。
この最晩年の暮らしの数か月間、いつも傍らにいる多職種の職員（看護師、ケアワーカー、医師、栄養士、介護支援専門員、生活相談員、調理師）が、入居者の心身の変化に合わせ、家族を支えながら、安らかな看取り介護に取り組んでいます。
看取りの時期の入居者が、できるだけ安楽で、穏やかに、また寂しくないように、頻回な訪室、やさしい声掛け、ベッドマットやポジショニングクッションなどの福祉用具の活用、栄養管理、口腔ケア、メンタルケア、必要により薬剤による諸症状の緩和などを行い、入居者のＱＯＬ（クオリティ・オフ・ライフ）の維持や向上を目指します。
特養での自然な看取りは、高齢者の尊厳を保つことができます。また心身の負担を最小限にとどめ、ゆったりとした経過の中で、家族とともに最期のケアができます。最晩年を迎えている高齢者が暮らす特養には不可欠なケアです。

特養では、重度化が進み、自ら身体を動かせない方が多く、関節の拘縮や、車いす上の仙骨座り、職員の腰痛など、問題は尽きません。これらの課題を解決するために、平成19年から取り組み始めたのが、福祉用具を活用した介護です。
特養ではリハビリ関連の専門職が必置ではないため、外部の理学療法士の指導を受けながら、介護・看護職員で構成されるリハビリ委員を中心に、看護・介護の視点で取り組んできました。

1）モジュール型車いす
入居者の自立性と安全性の向上のために活用しています。身体能力が低下し、座位姿勢がとりにくくなった入居者に対し、ひとり一人の身体能力や体形に合わせて、車いすの各部位のパーツを調整することで、良座位がとれることを目指します。良座位がとれ座位姿勢が安定すると、両上肢が使えるようになるため、例えば食事動作などの日常生活動作（ADL）が改善します。また良座位では長時間座っていても疲れませんし、わずかな力で自走できるので、入居者の行動範囲も広がり、日常生活動作(ADL)の向上だけではなく、クオリティ・オフ・ライフ(QOL)の向上にも役立っています。

2）移乗用リフト
利用者がつかまり立ちや、端坐位をとることが難しく、身体能力の低下が明らかになると、入居者・家族の了承を得てから、移乗用リフトの活用が始まります。リフトは入居者、職員双方の安全性の向上と、職員の心身の負担が軽減できる優れた福祉用具です。
平成19年導入時、職員からは、「物を運ぶようで、入居者に使用するには抵抗がある」と言われました。ところが入居者は「リフトの方が、痛くなくて楽です」と評価したことが契機になり、施設での利用が促進しました。リフトでの移乗は1回に約3分かかるので、活用当初は、業務スケジュールの見直しが必要になりました。現在は腰痛で休む職員はなく、力頼みの介護から脱却するとともに、リフト移乗が当然の環境になり、入居者、職員双方に、安全で安楽な移乗が実践されています。

3）褥瘡予防ベッドマット・ポジショニングクッション
吹上苑では、入居者の重度化が進んだこと、また看取り介護を実践していることなどから、褥瘡を防止し、安楽に臥床できるベッドマットは必需品です。電動マットの「そら」は、褥瘡の発生リスクをゼロに抑え、名前の通り、雲の上で寝ているようなマットです。
また筋緊張の亢進を防ぎ、関節拘縮を予防し、安楽な臥床ができるように、様々な形のポジショニングクッションを活用しています。筋緊張を緩め、体圧を分散させるポジショニング技術が看護・介護職員には求められています。

認知症ケアマッピングとは、パーソン・センタード・ケアを施設で実践するためにイギリスで開発された観察評価ツールです。パーソン・センタード・ケアは、認知症をもつ方が、一人の人間として受け入れられ、尊重されていると本人が実感できるよう共に行うケアです。つまり、“認知症”にフォーカスをあてるのではなく、“その人”にフォーカスをあて、その人を中心としたケアを実践することを目指すのです。

＜方法＞
認知症をもつ5名程度の対象者を施設の共有スペースにおいて、通常6時間以上連続してその人の立場に立って観察します。5分ごとに「どのような関わりを持っているのか」、「どのような行動に携わっているのか」、「利用者はどのような状態にあるのか」などを記録していきます。

＜流れ＞
①事前説明
現場職員に認知症ケアマッピングの目的や方法、効果について説明します

②マッピングの実施
上記の方法で観察者であるマッパーが対象の利用者を観察し記録します

③フィードバック（実施報告、話し合い）
マッパーが分析したマッピングのデータを現場職員に報告し、意見交換を行います。現場職員とマッパー双方が持っている情報を提供し合い、利用者の視点でケアを考えます。
具体的には、対象の利用者が「どのような気持ちで過ごされているのか」、「どのようなニーズがあるのか」、「よりよい状態で過ごすためには、どうすればよいのか」などを話し合います。

④アクションプラン
フィードバックで得られた情報を基に行動計画書を作成します。対象利用者のニーズを満たすため、また、よりよい状態で過ごすためにどのようなケアを提供していくかを記載します。

⑤ケアの実践
アクションプランを基にケアを提供します。

⑥モニタリング
ケアを実践して利用者のニーズは満たされているかを確認します。確認方法として望ましいのは、2回目のマッピングを実施することです。2回目のマッピングを行うことで1回目との比較ができ、よい変化を実感することができますし、新たな課題が見つかることもあります。マッピングを継続して行うことで、パーソン・センタード・ケアの実践につながっていくのです。